あるかも通信Vol12

• ［あるかも通信VOL.12］

知っておきたいアナログ用語：核融合発電　　　

【究極の脱炭素社会へ】 今の発電方法は大きく２つ

❶太陽光を使った発電 ソーラー発電・・・太陽光をエネルギーに変換 風力発電・・・太陽が空気を温めて風が生まれる 火力発電・・・化石燃料も元を辿れば太陽のエネルギー

❷放射性物物質を使った発電 原子力発電・・・ウランやプルトニウムの核分裂したときに生まれるエネルギー ↓ ◎最強の発電方法 核融合発電 太陽でも放射性物質でもなく。。。

全く新しい方法 地球や宇宙に無尽蔵にある水素 水素を熱して圧縮すると水素と水素が激しくぶつかりヘリウムになり、質量の一部がエネルギーに変換される。 核融合発電のいいところ・・・ 石油や天然ガスのように尽きる事が無い ソーラーや風力のように不安定ではない 但し、 問題は・・・今の技術では作れなかった ＜トカマク型＞はフランス主導で研究。＜ヘリカル型＞は日本の核融合研究所がで超高温プラズマの生成を報告。 核融合では電磁石でドーナツ形の磁場をつくり、その中でプラズマを宙に浮かせて閉じ込める。磁場をつくる方式には大きく「トカマク型」「ヘリカル型」の二つがある。トカマク型は、同じ輪のような形をしたコイル（電磁石）を並べて磁場をつくる方式で世界的な主流。ＩＴＥＲ計画でもトカマク型で実用化を目指す。ヘリカル型はらせん形の電磁石で磁場をつくる方式。長時間運転に向くが電磁石の形が複雑で建設の難度が高かったが、ヘリカル式はらせん形の電磁石が３ＤＣＡＤを使い実現可能になってきた 概況　 電子デバイス産業新聞から抜粋　

■蓄電池　国内投資が続々浮上 政府からの支援が拡大 蓄電池市場の8割を占め、いまや12兆円規模に達したＬｉＢ。ＬｉＢ市場において日本企業はかつて9割のシェアを占めていたが近年は中国韓国企業の勢いに押され現在は1割強のシェアにとどまる。2022年末日本政府は「特定重要物資」に蓄電池を半導体とともに指定。今後10年で約7兆円の官民投資を創出。2030年までに年産6000GWh(全世界の約20%)を目指す。

■4-6月期国内電子部品メーカー業績 民生低調で9社が減収 スマートフォン、ＰＣなど民生市場の調整局面が継続し13社中9社が減収。13社売上合計売上高は、前年同期比4%減の2兆2482億円。

■国内電子部品　新増設案件は「東高西低」 コンデンサ投資が主役張る 設備投資は前年度比13%増の1.2兆円規模を計画。23年度以降に稼働の新増設案件は30件弱に上る。岐阜県を境に東が約8割、西が2割と圧倒的に東エリアに案件が集中している。MLCCｗはじめコンデンサ投資が主役。

■中国ＳｉＣ市場　全方位戦略で産業化加速 参入企業は100社前後に拡大 2022年のパワーデバイス市場は2.7兆円でそのうち2.5兆円がシリコン製パワーデバイス。ＳｉＣパワーデバイスは1700億円規模に過ぎないが、2035年にパワーデバイス市場は13.4兆円(22年から5倍)そのうちシリコンは約8兆円(同3倍）に対しＳｉＣは5.3兆円(30倍以上)に急成長すると予測されている。中国のＳｉＣ業界は世界シェアの１%しかないが本格的な拡大普及に入るＳｉＣ市場において中国が台風の目となるとのはそう遠くない将来といえそう。

■米国半導体　1660億ドルの投資計画浮上 ＣＨＩＰＳ法の効果大 2022年8月に米国国内における半導体生産などを支援する「ＣＨＩＰＳ法」が成立し約1年。42州から460件以上のＳＯＩ（関心申告書）を受け取るなど大きな効果を生み出している一方、技術者不足も課題。製造装置の据え付けに必要な熟練の技術者が不足していることなど稼働開始時期を24年から25年に変更した。また半導体産業の就業者数は現34万人から30年までに46万人になると予測しているが現状のままでは増加人口の内6万7000人が不足する可能性があると見ている。さらに半導体市場の回復が遅れている事も懸念材料。

■韓国　半導体など先端産業 ７地域を特化団地に 2024年までに民間投資614兆ウォンの創出を目指す。さらに、素材、部材、装置分野の特化団地も5か所選定。 主に龍仁市と平澤市を世界最大の半導体クラスターに今後562兆ウォンの民間投資を呼び込む計画。